2025年4月13日から、大阪で開催された世界博覧会「大阪万博」
開催から13日間で、来場者数は総計約101万8千人となりました。
でも、現状は問題が実は山積し！
- パビリオンの小型化、延期
- メタンガス発生問題
- 死者の発生
- 空飛ぶ車のデモ飛行強制一時禁止
など、開催から1ヶ月も経たないうちにも問題が浮き彫りになっています。
そこで、現在までの数値や情報から、現在の売り上げと今後に必要な来場者数などお伝えします。
大阪万博の今後の来場者の要件
大阪万博のアクションプランとしての目標は184日間で 2,820万人の来場を見込んでいます。
そこでまずはここから予測される売り上げを想定すると、約1300億〜約1700億円ほどと予想されます。
この段階で、建設費2,350億円と考えると大赤字となる事が予測されます。
しかし、13日間で101万8千人達成と報道があり、これを続けると目標来場者数よりも少し足りない事が予測されます。
残り、170日ほどで残り27,18万人を導入しないといけません。
小中高生の学校旅行や、夏休みの中高年齢層の来場増加に期待したいところです。
また、公式アクションプランによれば
来場者総数の約2,820万人のうち，国内来場者が約9割，海外来場者が約1割、国内来場者のうち，近浜圏内が約6割，近浜圏外が約4割と予測されています。
このことから、今回の大阪万博は、海外に向けたイベントではなく、国内に向けたイベントという事がわかります。
そのため、そこまでの経済効果が高いと言えないと思われます。
現在までの売上げ予測
全員、開幕券（4000円）を買ったと仮定すると、 現在までの売上げは約40億7,200万円となります。
年齢別にみると以下のようになっています。
| 年齢 | 割合 | 売り上げの予測 |
|---|---|---|
| 70代 | 約35% | 約14億2,520万円 |
| 60代 | 約22% | 約8億9,584万円 |
| 50代 | 約19% | 約7億7,368万円 |
| 40代 | 約10% | 約4億720万円 |
| 30代 | 約6% | 約2億4,432万円 |
| 20代 | 約5% | 約2億360万円 |
| 10代 | 約3% | 約1億2,216万円 |
特に、70代以上の層からの支えが大きいことがわかります。
今後はGWや夏休みなどの大型連休があるため、20代〜40代世代の来場者数が重要課題と言えます。
現実的な今後の予測
これからも問題発生の可能性は高く、 学生のコメントでポジティブなニュースを作っていますが、
大きな流れを変えるポジティブなニュースや事件が欲しいところです。
また、夏になると、今よりも暑くなるため、暑さ対策も今後の課題です。
死者が出たことにより、休憩場の少なさも問題視されています。
高齢年層にもやさしい環境作りが従い、より多くの来場者を導入できるかが成功の鍵となります。
また、7月に地震が起こるという噂で、7月中に海外から日本に訪れる人の減少することが予測されているため、繁忙期の来場者数が予定より下回る可能性もあります。
今回の万博は成功（建築費用を回収）するのか今後の経過に注目です。
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